身体的拘束を最少化のための指針

1．はじめに

　身体的拘束は、患者の生活の自由を制限する事であり患者の尊厳ある生活を阻むものである。当院では、患者の尊厳と主体性を尊重し拘束を安易に正当化することなく、職員一人ひとりが身体的・精神的弊害を理解し、身体的拘束廃止に向けた意識を持ち身体的拘束をしないケアの実施に努める。
　しかし、急性期医療の現場では、患者の安全確保、安静保持、生命の維持、回復に必要な治療の遂行を目的に、身体的拘束や行動制限が必要となることがある。その際は身体的拘束マニュアルに基づくアセスメント後の身体的拘束の開始、早期の解除、一時的な使用となるように実施し、急性期病院という治療優先の環境にあっても、身体的拘束を当たり前としない治療・ケアの提供を目指さなければならない。患者の権利に配慮した必要最小限の身体的拘束を考慮し、身体的拘束マニュアルに基づき実施する。
　本指針は、身体的拘束に対する病院の基本的な考え方と方針を明確にし、医療安全マニュアルと連携しながら、拘束の最小化を組織的に推進することを目的とする。

2．基本方針

身体的拘束は原則禁止とし、やむを得ない場合のみ、最小限の範囲・時間で行う
本人の尊厳と意思を尊重し、可能な限り本人・家族への説明と同意を行う
他の手段で代替できないかを常に検討し、拘束回避に向けた創意工夫を継続する
拘束の判断と実施は多職種のチームでの協議・合意のもと行い単独判断を避ける

3．身体的拘束の判断基準

以下のすべてに該当する場合に限り、最終的な手段として実施する。

切迫性：生命・身体の危険が差し迫っている
非代替性：他の方法では危険を回避できない
一時性：一時的な措置であること

4．身体的拘束回避への取り組み

身体的拘束を避けるために、以下のような対応策を優先して検討・実施する。

環境調整（転倒防止マット、ベッドの高さ調整など）
見守りの強化（定期巡回、転倒むしセンサー、赤外線センサー、マットセンサーの活用）
コミュニケーションによる安心感の提供
薬剤調整（不穏・せん妄対策）
専門職（認定看護師・作業療法士・理学療法士など）やDSTチームによるアプローチ

5．身体的拘束実施の対応

拘束が必要と判断された場合は、以下を厳守する。

緊急やむを得ず身体的拘束をせざるを得ない状態であるかを、医師と看護師を含む多職種職員で検討する。必要と認めた場合は、医師はその旨を診療録に記載し、身体的拘束の指示を行う。
医師は同意書を作成し、事前に患者および家族等に説明して身体的拘束開始の同意を得て、その旨を診療録に記載する。ただし、直ちに身体的拘束を要する切迫した状況で事前に同意を得ることが困難な場合は、身体的拘束開始後に家族等に説明して同意を得る。
説明内容

① 身体的拘束を必要とする理由
② 身体的拘束の具体的な方法
③ 身体的拘束を行う時間・期間
④ 身体的拘束による合併症
⑤ 身体的拘束をしないことで起こり得る不利益や危険性
同意書の有効期間は7日間目標とする。継続時は患者および家族等へ説明して同意を得て、新たな指示と同意書が必要。
身体的拘束中は身体的拘束の態様および時間、その際の患者の心身の状態並びに緊急やむを得ない理由を記録する。
身体的拘束中は毎日、身体的拘束の早期解除に向けて看護師、医師、多職種で検討し、やむを得ず身体的拘束を行う場合は、3要件を踏まえ、継続の必要性を評価する。
身体的拘束を継続する必要がなくなった場合は、速やかに拘束を解除する。医師は診療録に解除した旨を記録する。

6．薬物の適正使用について

向精神薬使用上のルールについて薬剤による行動制限は身体的拘束に該当しないが、患者・家族等に説明を行い、同意を得て使用する

不眠時や不穏時の薬剤指示については、医師・看護師、必要時には薬剤師と協議し、対応する。
行動を落ち着かせるために向精神薬等を使用する場合は、医師・看護師等で協議を行い、患者に不利益が生じない量を使用する。また、薬剤の必要性と効果を評価し、必要な深度を超えないよう適正量の薬剤使用を検討する。

※せん妄が出現した際の薬剤選択についてせん妄マニュアル参照

7．身体的拘束最小化のための研修

医療・ケアに携わる職員に対して、身体的拘束最小化のための研修を実施する。

身体的拘束に関する定期的（年１回）な研修を実施する
その他、必要な教育・研修の実施と記録

8．身体的拘束最小化のための体制

院内に身体的拘束最小化対策に係る身体的拘束最小化チームを設置する。なお、身体的拘束最小化チームは認知症サポートチーム（DST）の兼務とする。

活動目的
身体的拘束を容易に正当化することなく、職員一人ひとりが身体的拘束による弊害を理解し、緊急やむを得ない場合を除き身体的拘束を行わない医療・ケアを多職種で適切に実施できるよう推進する。
役割
（1）身体的拘束の実施状況を把握し、管理者を含む職員に定期的に周知徹底する
（2）身体的拘束実施例の最小化に向けた医療・ケアを検討する
（3）定期的に本指針・マニュアルを見直し、職員へ周知して活用する
（4）身体的拘束最小化のための職員研修を開催し、記録する
（5）毎週金曜日14時にDSTラウンドの際に身体的拘束を実施している場合の代替え案について病棟スタッフと協議し、早期の拘束解除をサポートする
（6）身体的拘束実施中の記録の整備を行う
（7）身体的拘束最小化のための職員研修等を開催し、開催日時、出席者、研修内容について記録し保管する
（8）指針の承認、拘束に関する取り決めの改定を承認、最小化の評価等を行う
構成員
連携する認知症ケアチームから構成

① 専任の医師
② 看護師
③ 認知症看護認定看護師
④ 理学療法士
⑤ 栄養士
⑥ 事務員
開催
① 毎週金曜日14時　DSTラウンドの際に併せてラウンド
② 毎月末金曜日ラウンド前に検討

2024年5月1日　作成
2026年1月　改定